（1）ピーク時から半減。減少を続けるスキー人口（全国）

2005年のスキーヤー人口は750万人。スノーボーダー人口は520万人で、単純に合算すると1,270万人となる。2004年（スキーヤー760万人、スノーボーダー430万人）に比べてウィンタースポーツ人口は若干増加しているものの、スキー人口に限れば1993年の1,860万人をピークに、長期的な減少傾向が続いている。

（2）新潟県のスキー場入り込み客数も減少が続く

新潟県のスキー場入り込み客数は1992年度の1,600万人をピークに、2005年は595万人にまで減少。全国のスキー人口の減少よりも早いスピードで入り込み客数が減少している。スキー人口そのものの減少とあわせ、レジャーの多様化による活動回数の減少も要因のひとつと考えられる。

（3）「東京に近い」ことが新潟県のスキー場の魅力

長野県や妙高エリアのスキー場に比べて、新潟県湯沢・塩沢エリアのスキー場は日帰り利用も可能で「近い」ことが、東京のスキー客に評価されている。

（4）競争激化や老朽化で休業・廃業が増加

市場の縮小に加えて、スキー場市場に大きな影響力を持つ西武グループの再編・戦略転換もあって、スキー場の休・廃業の動きが全国的に広がっており、新潟県においてもこの傾向は例外ではない。

（まとめ）

（1）魚沼市のスキー場はいずれも規模が小さい

魚沼市は、市町村合併により比較的小規模な6つのスキー場を持つこととなった。そのうち奥只見丸山スキー場は、民間経営であること、スキー場までの唯一のアクセスである奥只見シルバーラインが厳冬期は閉鎖してしまうため1月中旬から3月中旬まで営業しないなど、他のスキー場とは異なる性質を持っている。

よって本研究では、魚沼市が運営する5つのスキー場を対象として、分析・活性化プランの検討を行っていく。

（2）魚沼市スキー場の利用客は日帰り客が大多数、主な利用客は県内（魚沼市近隣）

魚沼市のスキー場利用客の特徴として、湯沢・塩沢エリアの大規模なスキー場が手前（首都圏より）にあるため、関東からのスキー客は少なく、県内の利用客が多いことがわかる。周辺に温泉宿泊施設があるものの、利用客が県内（魚沼市近隣）が多いため宿泊客は少なく、スキーを滑った後は、自宅に帰る傾向がある。なお、宿泊客の大半を占めるのは県外からのスキー教室の生徒である。

（3）利用客の大半はファミリー層の家族連れになる

利用客が地域の人ということもあり、主な利用客層はファミリー（家族連れ）となっている。最近では親のスキー離れから、スキー場に子どもだけ残して帰ってしまう親もいるなどの傾向がヒアリングでわかった。これは、地域内の利用客が多いため、安心して子どもだけで遊ばせられることが背景にある。

5つのスキー場における主な利用客のプレースタイルはスキーが多いのが特徴である。須原スキー場については若者客が多いことから、若者に人気のボード客が他のスキー場より多いのが特徴である。